印刷会社と書店はどうなるのか
スクープ連発でも部数減 週刊誌は死にかけているのか
J-CASTニュース
[2007年12月29日]
このブログでも、雑誌や新聞といった印刷媒体は、今後どんどん縮小していくだろうという発言を何度かしてきた。自分自身が紙媒体を読まなくなったことからの予想だった。それが現実に起こっていることを、具体的な統計が示しているようだ。
表にまとめてみた。
2007年上半期 | 前年同月比 | |
週刊新潮 | 474,000 | |
週刊文春 | 526,000 | -50,000 |
週刊ポスト | 355,000 | -50,000 |
週刊現代 | 350,000 | -90,000 |
週刊朝日 | 189,700 | |
サンデー毎日 | 80,000 | |
ニューズウィーク 日本語版 |
77,000 | |
Can Can | 524,000 |
-120,000 |
2005年下半期比較 | ||
週刊女性 | 216,000 | -40,000 |
女性自身 | 315,000 | -40,000 |
女性セブン | 352,000 | -20,000 |
部数が減れば、広告の価値が低下するので、広告料が下がる。すると、記事にかけられる予算が減り、雑誌の魅力が低下して、さらに部数が減る。今後、部数が減ることはあっても、増えることはないように思われる。
それもしかないことといえる。雑誌、特に週刊誌は、その発刊のサイクルから、情報の新鮮さが売りになっていた。即時性という点では、テレビや新聞に負けるものの、特別な装置を必要としないことや、価格に対して情報量が多いことが、週刊誌の強みだった。
しかしそれも今や、インターネットの普及やテレビ放送が見られるケータイの普及で、週刊雑誌の強みがほとんど失われてしまっている。
はっきり言ってしまえば、週刊雑誌の役目はすでに終わろうとしているといえるだろう。それは、新聞や月刊誌にもいえることなのだが。
いくら出版社や印刷会社、書店が、再び盛り返そうと頑張っても、この流れは変えられないだろう。
だとすれば、出版社、印刷会社、書店は、他に収益の柱となるビジネスを見つける必要がある。一般論で言えば、既得権益が大きければ大きいほど、既得権が失われようとしても、人はそれにしがみつこうとするものだ。それでも、出版社は、ビジネスの元である情報を、インターネットやケータイに流すことで、新たなビジネスを模索している。
問題なのは、印刷会社と書店だろう。
情報がどんどんオンライン化していってしまえば、情報を印刷する仕事も、印刷された情報を売る仕事もなくなってしまう。
私は出版関係の仕事をしたことがないので、印刷会社や書店のビジネスが今度どうなっていくのかは、ぜんぜん想像できない。私自身、出版がなくなっても困らない、と思い始めているので、なおさらだ。
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