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2007/12/30

印刷会社と書店はどうなるのか

スクープ連発でも部数減 週刊誌は死にかけているのか
 J-CASTニュース
  [2007年12月29日]

 このブログでも、雑誌や新聞といった印刷媒体は、今後どんどん縮小していくだろうという発言を何度かしてきた。自分自身が紙媒体を読まなくなったことからの予想だった。それが現実に起こっていることを、具体的な統計が示しているようだ。

 表にまとめてみた。

    2007年上半期   前年同月比
週刊新潮   474,000  
週刊文春   526,000   -50,000
週刊ポスト   355,000   -50,000
週刊現代   350,000   -90,000
週刊朝日   189,700  
サンデー毎日     80,000  
ニューズウィーク
日本語版
   77,000  
Can Can

  524,000

  -120,000
      2005年下半期比較
週刊女性   216,000   -40,000
女性自身   315,000   -40,000
女性セブン   352,000   -20,000

 部数が減れば、広告の価値が低下するので、広告料が下がる。すると、記事にかけられる予算が減り、雑誌の魅力が低下して、さらに部数が減る。今後、部数が減ることはあっても、増えることはないように思われる。

 それもしかないことといえる。雑誌、特に週刊誌は、その発刊のサイクルから、情報の新鮮さが売りになっていた。即時性という点では、テレビや新聞に負けるものの、特別な装置を必要としないことや、価格に対して情報量が多いことが、週刊誌の強みだった。

 しかしそれも今や、インターネットの普及やテレビ放送が見られるケータイの普及で、週刊雑誌の強みがほとんど失われてしまっている。

 はっきり言ってしまえば、週刊雑誌の役目はすでに終わろうとしているといえるだろう。それは、新聞や月刊誌にもいえることなのだが。

 いくら出版社や印刷会社、書店が、再び盛り返そうと頑張っても、この流れは変えられないだろう。

 だとすれば、出版社、印刷会社、書店は、他に収益の柱となるビジネスを見つける必要がある。一般論で言えば、既得権益が大きければ大きいほど、既得権が失われようとしても、人はそれにしがみつこうとするものだ。それでも、出版社は、ビジネスの元である情報を、インターネットやケータイに流すことで、新たなビジネスを模索している。

 問題なのは、印刷会社と書店だろう。

 情報がどんどんオンライン化していってしまえば、情報を印刷する仕事も、印刷された情報を売る仕事もなくなってしまう。

 私は出版関係の仕事をしたことがないので、印刷会社や書店のビジネスが今度どうなっていくのかは、ぜんぜん想像できない。私自身、出版がなくなっても困らない、と思い始めているので、なおさらだ。

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