印刷会社と書店はどうなるのか

スクープ連発でも部数減　週刊誌は死にかけているのか
　J-CASTニュース
　　[2007年12月29日]

　このブログでも、雑誌や新聞といった印刷媒体は、今後どんどん縮小していくだろうという発言を何度かしてきた。自分自身が紙媒体を読まなくなったことからの予想だった。それが現実に起こっていることを、具体的な統計が示しているようだ。

　表にまとめてみた。

	2007年上半期	前年同月比
週刊新潮	474,000
週刊文春	526,000	-50,000
週刊ポスト	355,000	-50,000
週刊現代	350,000	-90,000
週刊朝日	189,700
サンデー毎日	80,000
ニューズウィーク 日本語版	77,000
Can Can	524,000	-120,000
		2005年下半期比較
週刊女性	216,000	-40,000
女性自身	315,000	-40,000
女性セブン	352,000	-20,000

　部数が減れば、広告の価値が低下するので、広告料が下がる。すると、記事にかけられる予算が減り、雑誌の魅力が低下して、さらに部数が減る。今後、部数が減ることはあっても、増えることはないように思われる。

　それもしかないことといえる。雑誌、特に週刊誌は、その発刊のサイクルから、情報の新鮮さが売りになっていた。即時性という点では、テレビや新聞に負けるものの、特別な装置を必要としないことや、価格に対して情報量が多いことが、週刊誌の強みだった。

　しかしそれも今や、インターネットの普及やテレビ放送が見られるケータイの普及で、週刊雑誌の強みがほとんど失われてしまっている。

　はっきり言ってしまえば、週刊雑誌の役目はすでに終わろうとしているといえるだろう。それは、新聞や月刊誌にもいえることなのだが。

　いくら出版社や印刷会社、書店が、再び盛り返そうと頑張っても、この流れは変えられないだろう。

　だとすれば、出版社、印刷会社、書店は、他に収益の柱となるビジネスを見つける必要がある。一般論で言えば、既得権益が大きければ大きいほど、既得権が失われようとしても、人はそれにしがみつこうとするものだ。それでも、出版社は、ビジネスの元である情報を、インターネットやケータイに流すことで、新たなビジネスを模索している。

　問題なのは、印刷会社と書店だろう。

　情報がどんどんオンライン化していってしまえば、情報を印刷する仕事も、印刷された情報を売る仕事もなくなってしまう。

　私は出版関係の仕事をしたことがないので、印刷会社や書店のビジネスが今度どうなっていくのかは、ぜんぜん想像できない。私自身、出版がなくなっても困らない、と思い始めているので、なおさらだ。