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2008/10/14

人種、国籍、年収が違っても考えることは似たようなものということか

 毎回お決まりの言い訳になってしまったが、私は経済方面についてはド素人だ。株取引、為替相場、先物取引、資産運用、等などに興味がないため、基礎的・常識的な知識さえ、説明を求められたら、かなり危うい。

 また一般論の話になってしまうが、人は物理的に見て・触れるモノの理解は容易だが、影も形も臭いも味もしないような概念的なものを理解するには、一種の素養や才能といったものが必要となる。パソコンをうまく使える・使えないの差が出るのも、そのあたりの理由によるものだと、私は思っている。

 そんな私でもこの説明を聞いて、サブプライム問題と日本で大問題となったある事件とがオーバーラップした。

「産業突然死」の時代の人生論
緊急提言 ポールソン案は額不足、手順も誤り

(この記事は、大前研一氏が『The Financial Times』ならびに『The Japan Times』に寄稿した緊急提言(英文)の全文を日本語に訳したものです。)
  大前 研一 (経営コンサルタント)
   SAFETY JAPAN [2008年10月1日]

 この記事の5ページ目、

サブプライムローンをプライムローンに混ぜ込んで「安全な金融商品(CDO)」として売ることに対して、これまでは寛容でありすぎた。おまけに無責任な保険会社がこの手の商品を保証するものだから、いかにも安全そうにみえた――少なくとも、この保険会社が破綻するまでは。さらに格付け機関が乗り出してきて、細切れのローンをこね合わせた代物にトリプルAすなわち最優良の格付けを与えた。こうして折り紙付きとなった「ミンチ商品」が世界中に輸出されたのである。

この部分を読んで、私はすぐに “あの” 事件を思い出した。

 そう、“ミートホープ社によるひき肉偽装” 事件だ。

 ミートホープ社の事件では、

 「豚肉・鶏肉・パンの切れ端を牛肉に混ぜ込んで「牛肉100%商品」として売っていた。」

しかも、知らなかったとはいえ、

 「有名ブランドである加ト吉が製造をして、消費者の安全・安心を第一に考えるとしている Coopが販売していた商品に使われていたものだから、いかにも安全そうにみえた。」

という部分も重なっているように、私には見えてしまう。

 自己の利益のために、多くの人に被害を出し、さらに海外の多くの国に輸出されたという点では、“中国のメラミン入り牛乳” ともダブって見えてしまう。

 そう考えると、米国と行き過ぎた拝金主義として批判されている中国は、扱っていたモノは違っていても、やっていたことはたいして変わらないとも言える。単にそれぞれの国での主要な産業が違う(米国=第三次産業、中国=第一次産業)ために違って見えるだけで、主要産業で起こった問題という観点で見れば、両国でやってることは同じようなものとも言える。

 そして、米国では年収何千万円・何億円も稼いでいる人たちがサブプライムローン問題を引き起こし、中国では年収何万円の人たちが問題を引き起こした。

 人は、本質的に、考えることは同じであり、恵まれた環境か否かということは、たいした問題ではないということの証明のように思える。

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